地方で起業したい！地方でも成功できるビジネスアイデアとは？

地方で何かビジネスを始めたいとは考えつつ、何がいいのかわからずお悩みの方は多いでしょう。「起業の成功者は首都圏在住の人が多いし、地方住みはダメだ……」とあきらめモードの方もいるかもしれません。ですが、どうかあきらめないでください。
起業する業種として「結婚相談所」を選べば、地方での成功も決して不可能ではありません。それはなぜなのか。地方起業にはばかるハードルを整理しながら、理由を探りましょう。

地方の起業にあるハードルと解決策

地方の起業はうまくいかない気がしてしまう。
いいビジネスアイデアが浮かばない。

あなたがそんなふうに悩んでしまうのは、「地方起業ならではのハードル」が影響しているのではないかと思います。主な3つを、解決策とともにご紹介しましょう。

人が少ない

言うまでもないことですが、日本の人口は首都圏に集中しています。
特に、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県といった「東京圏」には、人口の29パーセントが住んでいるのですから、それ以外の地域に人が少ないのは当たり前です。
せっかく良い商品やサービスを提供しても、そもそも人がいなければ、ビジネスで必要不可欠な「顧客」の獲得に苦戦します。また、事業を運営するための「人材の確保」も容易ではないでしょう。

とはいえ、日本の人口の約50%は地方都市に住んでいます。人口密度の低さというハードルを乗り越えるには、地方でも間違いなくニーズがある業種、より多くの人へアプローチできる業種を選ぶことが大切です。人材雇用が不要であることもポイントとなるでしょう。

新参者が参入しづらい

地方によっては、古くに創業した老舗企業が多くの顧客を囲っていて、新規ビジネスは参入しにくい場合があります。また、地方は都会より人同士のつながりが濃密なことも少なくありません。その地域が生まれ育った故郷であれば話は別ですが、他の地域から起業のためにやってきた場合は、いわゆる「よそもの」です。

いくらあなたが「その地域に貢献したい」と考えても、信頼を獲得してビジネスを根付かせるためには、地元の人と交流できる場に出向いたり、地域貢献の活動をしたりといった、コミュニケーションを深める努力も重要になるでしょう。

解決策となるのは、インターネットをベースにしてできる業種です。ネット上で事業を進められれば、コミュニケーションは関わりのある方と必要最小限で済みますし、実店舗を設ける必要がないためコスト削減にもつながるでしょう。

地方起業するなら「結婚相談所」

地方で起業するにあたってのハードルをご紹介してきました。
まとめると、

・地方でも確実にニーズがある
・インターネット上でできる
・情報収集が円滑にできる環境にある

これらの条件がそろっている業種が、地方起業に向いているビジネスだと言えます。
この条件にあてはまる業種が、「結婚相談所」です。

事業内容は、結婚を希望する方たちに出会いの場を提供して、成婚カップルを誕生させることです。結婚相談所と聞くと、大手企業を思い浮かべる方が多いと思いますが、実は個人が起業して運営することができるのです。

地方起業に結婚相談所が向いている理由を、もう少しくわしく見ていきましょう。

結婚したい人は全国にいます

ご存じの方も多いように、日本の未婚率は年々増加傾向にあります。
内閣府「少子化社会対策白書（令和4年版）」によると、50歳時の未婚割合を調査した2020年の「生涯未婚率」は、男性が28.3％、女性は17.8％でした。1970年の調査では男性1.7％、女性3.3％とのことで、50年間で未婚の人の割合はかなり増加したことがわかります。
しかし、同じく内閣府の調査では未婚の方の多くは結婚を希望していることがわかっています。また独身でいる理由を尋ねた調査では、「適当な相手にめぐり会わない」が最も多い回答でした。

つまり、住んでいる地域に関わらず、結婚したい未婚の方はたくさんいます。特に人口の少ない地方では、「出会いさえあれば結婚したいのに、出会う機会がない……」という方も多いでしょう。そのため、結婚相談所のような場所を求めている方は、間違いなくいると考えられます。

また結婚相談所は、パソコンやスマホがあれば運営できますので、自分1人で事業を起こすことももちろん可能です。「人材が確保できない」ことが、起業のハードルになることはありません。

店舗不要、ネットでほぼ完結できる

結婚相談所を起業するのに、特に実店舗は必要ありません。ご自身が経営する相談所に登録してくださった会員同士を引き合わせるのが、結婚相談所の主な事業内容です。
会員とやり取りをしたり、相談にのったり、お見合いやデートのスケジュールを立てたりといったことはすべてネット上で完結できるのです。

そのため、たとえ「よそもの」がビジネスを行いにくい閉鎖的な地域でも、関わりのない方にまで無理にコミュニケーションを取る必要はなく、誰に気兼ねすることなく地域貢献ビジネスを進められます。もちろん事業スペースを借りたり、購入したりする必要もないので、開業コストを抑えられるメリットもあります。

母体を選べば情報収集のフォローを受けられる

情報収集に関しては、少し注意が必要です。なぜなら、1人で結婚相談所を開業した場合、忙しい中で経営も情報収集も自分で動かなければならないからです。
そこで、おすすめしたいのが、しっかりとした母体に加盟して結婚相談所を開業することです。

結婚相談所の起業方法としては、1人で開業する方法と、母体組織に加盟して開業する方法の、主に2種類があるのです。後者の場合、母体組織によっては加盟する相談所に経営に役立つ最新情報や知識をシェアしてくれたり、セミナーを提供してくれたりといったサポート制度が用意されている場合があります。それなら、情報が入りにくい地方での起業も安心ですよね。

IBJの日本結婚相談所連盟なら地方起業も安心！

結婚相談所を開業するにあたり、加盟する母体組織選びに迷ったら、「日本結婚相談所連盟」を検討してみてはいかがでしょうか。

加盟店は3,700社以上、地方にいながら全国規模のビジネスを

日本結婚相談所連盟は、東証プライム市場上場の株式会社IBJが運営する組織です。加盟する相談所は、全国に3,700社以上、登録会員数は8.2万名以上。これは、業界No. 1の規模となります。

つまり、日本結婚相談所連盟に登録した会員は、住んでいる場所に関わらず全国8.2万名以上の人と出会いのチャンスがあるのです。そして、起業家も地方を拠点にしながら、全国展開のビジネスができます。この仕組みは、会員にも経営者にもメリットが多いといえます。

大手だからネットビジネスも安心。アイデア次第で夢は大きく

「インターネット上のビジネスは、ちょっと不安」という方も安心してください。日本結婚相談所連盟の加盟店は、IBJ独自のシステムを活用できます。
すでに多くの加盟店に使われているシステムで、セキュリティ対策は万全に整えられています。また、会員様とのやりとりやスケジュール管理なども簡単にでき、使い勝手も非常によいものです。

「じゃあ、経営に関しては厳しいルールがあるのかしら？」と思う方がいるかもしれませんね。日本結婚相談所連盟はフランチャイズ制ではありません。システムは共通のものを使いますが、経営スタイル、会員の月会費、成婚料などは個々の相談所が好きなように決められます。「地方だからこそ、こんな相談所なら人気がでるかも？」といった、あなたの考えるビジネスアイデアに思い切りチャレンジできます。

大手だからフォローアップも万全

加盟店に対するサポートが充実しているのも、日本結婚相談所連盟の魅力
経営者のみなさまには、マーケティングや集客方法などのスキルを習得できるセミナーや「開業立ち上げサポート」など、今の時代の結婚相談所経営に必要な情報、知識を惜しみなく提供しています。

セミナーはオンラインでも受講できますので、地方に住んでいても学びを深めたり、最新情報を手に入れたりできます。また、経営や集客で困ったときのご相談も随時受け付けていますから、はじめて起業される方、地方で起業される方も安心です。

【まとめ】地方起業は業種選びが重要ポイント

地方起業で成功するには、地方起業のハードルを乗り越えられる業種を選ぶことが、ひとつ重要なポイントとなります。中でも「結婚相談所」は、今後ニーズが右肩上がりの業界です。ビジネスが首都圏に集中していることを逆手に取れば、地方では競合がまだ少ないということです。少しでも気になったら、早めに動くことをおすすめします。

日本結婚相談所連盟への加盟に興味をお持ちの方もいらっしゃるでしょう。日本結婚相談所連盟では、起業を検討中の方へ開業説明会を開催しています。「コストはどれくらいかかるの？」「具体的にどんなことをするの？」といった疑問も解消できますので、ぜひお気軽にご参加ください。