しっかりやれば有効です。「しっかりやれば有効」ということになると、「しっかりやる」ということの内容が重要になってきます。「しっかりやる」とは？１．一日の中で時間を決めて、定期的継続的に行う２．時間内はマインドフルネスに集中してやるの2点になろうかと思います。１．一日の中で時間を決めて、定期的継続的に行うことマインドフルネスは、わかりやすく言うと「頭の機能を転換」するトレーニングです。瞑想を通じて、「頭の機能を転換」するトレーニングをおこない、瞑想中に「頭の機能を転換」し、その状態が瞑想以外の日常生活の中でも機能するようにするようになることが理想的です。まずそのためには、一日の中で時間を決めて継続的に取り組むことが必要です。２．時間内はマインドフルネスに集中してやること物事の在り方として当然のことですが、1日10分トレーニングする人よりも1日30分トレーニングする人のほうが、トレーニングの効果はより期待できると考えられます。とはいっても、30分間トレーニングはしていても、集中していない人よりも、10分間であっても集中して取り組む人の方が効果が出る可能性は十分あります。そもそもマインドフルネスは「注意集中」の訓練ですから、長時間やっても集中しないと効果は期待できません。マインドフルネスに集中するとは、端的に言うと、マインドフルネスに取り組む時間内は、心の中からマインドフルネス以外のことがらを「捨てる」「締め出す」「考慮しない」「関心を向けない」という態度をもってマインドフルネスに取り組むことです。たとえ10分でもこれが出来れば、効果は上がります。しかし、あらかじめ申し上げておきますが、10分間継続して集中状態が維持できるとすれば、その方はすでに相当な「上級者」です。このレベルになれば、自己の心の状態を観察して、複数の瞑想を組み合わせて行うことも可能です。30分一生懸命やっても集中できている状態が1、2分実現できればうまくできていると言えるでしょう。「頭の機能の転換」エネルギー消費の低減人間はリラックス状態のときに、デフォルト・モード・ネットワーク（DMN）という脳の情報網が活発になるそうです。リラックス状態なので、休憩していることになるはずですが、実はDMN状態は極めて脳のエネルギー消費が高い状態だそうです。気分はリラックスしながら、脳はたくさんのエネルギーを消費、つまり一生懸命働いている、ということになります。最近の研究で、マインドフルネスはDMNのエネルギー消費を低減する効果があるとわかってきたそうです。さらに、10年以上のマインドフルネス経験のある人にはDMNの変化が認められることもあるそうです。（久賀谷亮「最高の休憩法」ダイヤモンド社より）DMNのエネルギー消費を低減するとは？ここでは自分の経験からお話します。マインドフルネスは、呼吸や運動、体に感じる感覚へ意識を集中し、細かく観察することによって自分の「いまここでの変化」に注意を集中することによって、今ここには無いこと（＝過去の出来事や未来のこと、ここではないところのこと）に意識が向かう思考を停止し、思考を停止することによって感情の生起を止めることが出来るようになることが、到達度合いの一つの目安になります。たとえば呼吸に注意を向け、呼吸に伴う腹のふくらみとへこみに意識が集中し、それを言葉で確認すること（ラベリング）がシンクロすると、思考は停止します。思考が停止すると、感情の生起が停止します。感情の生起が停止すると「こんなに楽になるのか」という状態を経験できます。久賀谷さんは、言及されていませんが、感情の生起の停止による「こんなに楽になるのか」という状態が、DMNのエネルギー消費を低減している状態であると私は考えています。また、感情の生起を停止することにより、あれこれ悩むことが少なくなり、あれこれ悩まないことで思考の整理が進む、というメリットもあるでしょう。人が迷うときには、感情につき動かされた考え方や欲求と、意識的論理的に導き出した考えが混然としている状態ととらえるならば、感情に突き動かされた考え方や欲求がなくなれば、答えは出しやすくなるでしょう。あれこれ想像をめぐらした結果、疲れを感じたり気分が落ち込んでやる気がなくなった、という経験は多くの方がお持ちだと思います。この状態がDMNが活動して、心があれこれと考えて、それに伴い感情が生起し、脳が大量のエネルギーを消費している状態だと考えてよいと思います。DMNの活動の抑止は、DMNとシーソーのような関係にあるワーキングメモリーが活性化することによるとする考え方もあるようです（社会脳ネットワーク入門、芋阪直行・越野英哉、新曜社）。「頭の機能の転換」思考の質的変容人間はその認知構造上、自分の体に起こった感覚も外部の出来事も直接体験できません。神経と脳の機能を思い起こしていただければ、ご理解いただけることなのですが、グレゴリー・ベイトソンさんが、わかりやすい説明をしているので引用します。「誰かに足を踏まれたとき、私が経験するのは、”彼による私の足の踏みつけ”そのもではなく、踏まれてからややあって脳に届いた神経報告をもとに再構成された”彼による足の踏みつけについての私のイメージ”にほかならない。外界の経験には常にある特定の感覚器と神経危経路が介在しているのである。その限りにおいて、ものとは私の想像物であり、ものの経験は主観的であって客観的ではない。」さらにこのようにも言っています。「自分たちが”見て”いるイメージが、脳なり精神なりによって作り出されれることは誰でも知っているが、このことをただ知識として知っているというのと、実際に感得しているというのでは大違いである。」（精神と自然グレゴリー・ベイトソン佐藤良明訳思索社）瞑想指導者の地橋秀雄さんは、瞑想の進め方について、著書の中で次のように言われています。「何をもって基本が出来たと判断すればよいのでしょうか。それは、法と概念の仕分けができることです。（中略）思考を止めて厳密に法としての事実のみに気付く状態にならなければ、その先には進めません。」（ブッダの瞑想法地橋秀雄春秋社）地橋さんの言われていることを、ベイトソンさんの言われていることを考え合わせると、『人間が認知したものは全て頭の中で作られたイメージにすぎないが、神経系をとおって脳に到達した情報＝実在する事実＝「法」と、その情報に反応して脳が（自分なりに）作り上げた「概念（的理解）」を仕分けできるようになることが瞑想の基本』と解釈することが出来ます。このことは、ベイトソンさんの言う「自分たちが”見て”いるイメージが、脳なり精神なりによって作り出されれること」を、「実際に感得している」状態を作り出すこと、と言ってもいいかもしれません。「頭の機能の転換」のまとめ１．感情の生起が停止または抑制されることで、DMN起動時の能のエネルギー消費が抑制されること（楽になる、疲れなくなる）２．脳に到達した情報と、その情報に反応して形成される概念的理解を仕分けできるようになる（訓練をする）３．上記２．の訓練により、１．の機能転換がすすみ、脳には余力が生まれ、思考の整理が進む久賀谷さんの指摘されている「10年以上のマインドフルネス経験のある人にはDMNの変化が認められる」とは、このようなことではないかと考えています。

マインドフルネスは「いま、ここ、からだ、やさしさ」のキーワードで実践できます。比較的シンプルにこのキーワードで実践できるマインドフルネスをご紹介します。本格的に、その効果を実感するのであれば相応の努力は必要です。投資を考えてください。1万円を1年後に10万円にする投資は難しいでしょうが、100万円を1年後に110万円にする投資はありえるでしょう。マインドフルネスも同様です。1万円分の努力をしても1年後に10万円分のリターンはありません。このことは経験から確実に言えます。8週間のマインドフルネス実践プログラムであるMBSR、MBCTも静座して行う瞑想の時間を１日１回45分としてます。それ以外にも行うことがあります。45分という時間は、座禅の１柱（線香の燃え尽きる時間）に範をとっているようです（マインドフルネスはもともと仏教瞑想に範をとっています）。たとえ話に戻ると、100万円分の努力をすれば１年後に10万円分のリターンは容易に得られると言えます。とはいってもいきなり100万円の投資はできないよ、というのもごもっとな意見です。そこで一番シンプルな、マインドフルネスを体験できる実践と考え方をお伝えいたします。

どうしたらくじけない心を作れると思いますか？「強いメンタルを持つ」？「強いメンタル」があれば、少々の失敗でも、くじけないかもしれません。そもそも「強いメンタル」があれば「心がくじけない」のであれば、「心がくじけて」しまう方は、「強いメンタル」がないから、「心がくじけて」しまうことになります。では、どうやって「強いメンタル」を持つのでしょうか？確かに「強いメンタル」の持ち主と言われる方や、「強いメンタル」をお持ちと感じられる方はいらっしゃいます。しかし残念ながら、私には「強いメンタル」を持つ方法を考えたことがないので、「強いメンタル」の作り方はわかりません。より正確に言えば、『「強いメンタル」を持っているといわれる方』のようになることを推奨することが良いととであるとは感じられません。回りくどい言いかたですね。ご免なさい。「強いメンタル」は同時に、自分の心の微細な状態を確認することが出来なくしてしまうかもしれず、そのことが結果として周囲の状況への不適応を招くかもしれない、と推測されるからです。「強いメンタル」よりは「しなやかでくじけない心」をつくる方がいいように感じます。

成婚された会員様数2023年成婚者数は13,516名（IBJ会員）です。成婚した人の割合2024年8月時点のIBJ登録会員数は94,022名ですので、2024年8月時点の会員様数に対する2023年の成婚者の割合は14.37％になります。2023年成婚者数を８月末時点の会員数で割っただけですので、これから活動される会員様個人の成婚率が14.37％ということではありません。登録会員数は、退会（成婚・非成婚）と新規入会により随時変動しますので、厳密な成婚率の算出はできません。厳密に算出できないのは合計特殊出生率と同様です。また、登録はしているものの活動されていない方もいらっしゃる（人数未開示）ようですので、活動している会員様数に対する成婚者数の割合は、理論上はより高い数字になります。ご入会者の全てが成婚するわけではないということは残念ながら事実です。結婚を希望されて入会されるのですが、「成婚する人」「しない人」に分かれてしまいます。成婚する人しない人の違いは何なのでしょうか？成婚するために必要なことは何でしょうか？

（１）人は一人でいても、一人になれないクライアントが、自分の抱える問題の解決につながる自分への関与や洞察は、一人でいるときになされる、というカウンセリングの考え方があります。人は、一人で自分のことを考えていても、他者の目から完全に自由になることはできず、何かをしようとするときに、他者から「どう思われるだろうか」「こんな風に見られたくない」といったことを、半ば無意識に考えてしまうことがあります。このような状況では、クライエントが、問題の解決につながる自己への関与や洞察を行うことができない、ということになります。そこでカウンセリングは、他者の目を意識せず、自由に自己に関与し洞察するために、他者からの評価や批判を受ける懸念のない「安心できる空間と時間」を提供することが必要だと考えるわけです。そこでのカウンセラーは、たとえばクライエントの庇護者的な立場を取るなどして、クライエントが自由に自己に関与し洞察することを促進することによって、問題の解決を援助することが、役割になります。（２）カウンセリングは、どんなにときに有益でしょうか？カウンセリングはどんなときに有益でしょうか？たとえば『婚活に取り組んでいる、活動もしている…でも…』という考えが、しばしば頭に浮かぶとき『活動してはいるけれども、行き詰まりを感じている』とき婚活やご自身のについて『ネガティブな考え』がしばしば頭に浮かぶときなどには有益だと考えられます。（３）「でも…」や「ネガティブな考え」の意味最初に核心的なことを言ってしまうと、「でも…」や「ネガティブな考え」は、婚活に関して適応的でない考え、適応的でない思考であるかもしれません。「適応的でない」ということの意味は、「結婚したいという希望を実現するための行動を阻害してしまうので、希望の実現に適合していない」という意味です。結婚を希望している一方で、「結婚したいという希望を実現するための行動に適応していない考え、思考」が自分にあるとしたらどうでしょうか？結婚したいという希望がある一方で、希望の実現を阻害する考え、思考があるので、その考え、思考が活性化してしまった時には、自分の希望がかなえられそうな見通しがなくなり、気分は落ち込むでしょう。気分が落ち込むと行動が鈍ってしまうでしょう。人には適応的（自分の価値や希望を実現することに適応的）な考え、思考もあれば、適応的でない考え、思考もあり、適応的でない考え、思考が活性化してしまった場合には心理的負担が増大することになります。（４）ポジティブだから大丈夫というわけでもない「自分はうまくいっているから大丈夫」という方でも、何かをきっかけに適応的でない考え、思考が活性化するかもしれません。自分に対してのポジティブな見方は大事ですが、「今うまくいっている」「ポジティブな考え方をしている」から、適応的でない認知（信念）を全く持っていない、ということではありません。うまくいかないこと続いたり、大きな心理的負担がかかった時には、適応的でない考え、思考が活性化することも否ないとは言えません。逆にいえば、今、適応的な考えが優位になって、うまくゆかず落ち込んでいる方も、「ポジティブで適応的な考え」は持っているはずなので「ポジティブで適応的な考え」を強化して、活性化してゆけば気分が改善し、活動も活性化できる、ということになります。（５）そんなときカウンセリングが役に立つということになります。これから、その理由、カウンセリングの考え方、婚活カウンセリングの場合、婚活上のアドバイスについて、ご説明してゆきます。

前編１．お相手への希望条件は現実的ですか？２．イライラしていませんか？３．落ち込んで無気力になっていませんか？４．集中できない状態ではありませんか？ 後編５．落ち着きをなくしていませんか？ ６．過去の失敗を気にしすぎていませんか？ ７．迷っていませんか？  ８．ネタばらし（もととなる考え方）

先日「2023年版成婚白書」がリリースされましたので、成婚白書の内容に即して、年齢と結婚しやすさについてご紹介します。年齢によって一概に結婚しやすい、結婚しにくい、となるわけではありませんが、お相手の目線に立てば無視できない要素とは言えます。 2023年度版成婚白書 https://www.ibjapan.jp/information/wp -content/uploads/2024/04/2023IBJseikon_hakusyo.pdf

前編１．お相手への希望条件は現実的ですか？２．イライラしていませんか？３．落ち込んで無気力になっていませんか？４．集中できない状態ではありませんか？ 後編５．落ち着きをなくしていませんか？ ６．過去の失敗を気にしすぎていませんか？ ７．迷っていませんか？ ８．ネタばらし（もととなる考え方）

「玉の輿婚活ブログ」女性向け婚活メディア「玉の輿婚活ブログ」（ https://syohey.com/ ）にてCOMETOLIFEをご紹介頂きました。詳細はこちらをご参照ください（ https://syohey.com/ otoiawase/kyousan-saito/）婚活お役立ち情報が掲載されていますので、一度ご訪問されてはいかかがでしょうか。あなたが玉の輿に乗れますのように（今回は特別バージョンです）～COMETOLIFEの願い

なぜならばそもそも日本経済自体が「正常」とは言えないようにも見える中で金利を上げることが「正常化」といわれても素直にうなずけない部分もあります。あらかじめ断っておきますが、金利を上げるな！ということを言いたいわけではありません。金利が上がることには相応のメリットはあると考えています。日本経済が「正常」ではないと考えられる理由１．伸びていない平均年収2000年の平均年収を「1」とした場合のＯＥＣＤ加盟国の2022年の平均年収（OECDStatistics）は、日本0.98アメリカ1.99イギリス1.63フランス1.85イタリア1.48日本は異常に低く、世界の趨勢からいえば「正常」な状態ではありません。ゼロ金利政策の下でも日本は年収は伸びていないことになります。だからゼロ金利政策の継続が必要といいたわけではありません。２．対GDP国債発行残高比率（2023年、財務省）日本258.2アメリカ122.2イギリス106.2フランス111.4イタリア140.3ドイツ67.2先進国といわれる国の中では「突出」しています。世界の基準から言えば「正常」とは言えないように感じます。国債を発行して歳出規模を維持することは経済成長、現在の社会福祉制度を維持するためには必要なことではありますが。３．相対的貧困率（OECD,厚労省国民生活基礎調査）日本15.4％（2021年）韓国15.3％アメリカ15.1％日本は世界一の相対的貧困率です。相対的貧困率とは、等価処分所得の平均値以下の収入しかない世帯員の割合を示し、日本では年収127万円未満となります。日本では6.5人に1人が相対的貧困になります。日本は「豊かな国」なのでしょうか。ただし日本は前回調査2018年からは0.3ポイント改善、子供の貧困率は2.5ポイント改善して11.5％、ひとり親世帯は3.8ポイント改善して44.5％です。ひとり親世帯の貧困率は「正常」といってはいけない状態のようにも思われます。（WedgeONLINEから）４．かつて日本は最も成功した「社会主義経済」といわれていたたぶん戦後の高度経済成長期にのみ当てはまる評価だったのでしょうが、戦後の一時期とはいえ、日本人が等しく経済成長の恩恵にあずかれた時代がありました。その時代の日本は、経済活動の自由が優先される「資本主義経済」ではなく、所得税減税や経済成長を通じて国民が等しく利益を得る「社会主義経済」であったととらえられたようです。その後日本は、プラザ合意によって輸出を通じた「日本一人勝ち」の状態の修正を迫られ、内需拡大政策に大きく舵を切ることとなり「バブル経済」をもたらしましたと言われています。そしてバブル経済後にあらわれたのが「新自由主義経済」です。ここに至って日本は「経済活動の自由」「資本の論理」が優先される「資本主義」国家となったように思います。それゆえ「安く調達できるものは徹底的に安く調達して自社の利益の最大化をはかる」経済になったように感じます。このように考えると日本は遅れて来た「資本主義」国家であり、資本主義の歴史が長く、資本主義の修正を重ねてきた西欧諸国とは異なる経済発展の道筋をたどってきたようにも感じます。一方で海外からの日本への投資を通じて、投資ファンドの上場企業への影響力が増しました。投資ファンドは運用する資金から最大のリターンを得るために、株主議決権の行使等を通じて業績の向上や不採算事業の切り離しを求めるようになりました。また業績が悪化して株価が低迷し割安な株価と判断されれば買収の危機に直面することとなり、いきおい経営者は買収されないように業績の向上が求められる時代になった、という背景もあるようです。